共働き世帯には保険は不要

マネー術

どうもプロサラです。

 

今回は投資に絡んだ話しで保険の話しをします。プロサラはMBA留学前はファイナンシャルプランナーの肩書きを使いながら(2級を持ってます)、富裕層のお客様に対して法人向け、個人向けの保険提案をしてました。

 

その時は保険提案を毎日のようにしていました。その経験から今回は共働き世帯の保険について考えたいと思います。

 

結論から言うと共働き世帯の場合は保険に入る必要はありません。その分の保険料を運用に回した方がいいです。もし保険に入るなら積立系の終身保険にしましょう。

 

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そもそも保険はなぜ必要?

今回は生命保険について書きます。そもそも生命保険ってなぜ必要なのでしょうか?

 

保険はリスクをお金に転嫁するものです。つまり、自分が亡くなった時に生じるリスクを金銭に転嫁する事です。自分が亡くなった場合を考えてみましょう。

 

もし自分だけが稼ぎ手の場合、収入がなくなってしまってしまい、残された家族が生きていくことができません。これがリスクです。このリスクを生命保険でまかなうのです。

 

したがって生命保険金額は亡くなった後に残された家族が生きていくために必要な金額に相当します。これを必要保障額といいます。

 

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共働きの場合

では共働きの場合はどうでしょうか。共働きの場合、つまり夫婦の二人とも正社員である場合はお互いに収入があります。どちらか一方に万一があった場合、残りの一方が稼ぎ続けることができます。

 

もちろん世帯年収は減ってしまいますが、稼ぎ手がいるので生活できないというほどのリスクにはなりません。

 

したがって共働きの場合、生命保険が必要かと問われると答えは「No」です。

 

ただし、どちらかに万一あってもそれまでの生活レベルを下げたくない場合は保険の手当ではなく、資産運用して資産構築しておけば安心です。

 

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保険が必要な人は?

保険が本当に必要な人はどんな人でしょうか?

 

それはつまり専業主婦(夫)世帯です。

 

この場合、稼ぎ手に万が一があると稼ぎ手がいなくなります。そうすると収入がなくなってしまうので保険でカバーしておけばいいのです。

 

ただし、住宅ローンを組んでいる人の場合、ローンに対する担保として団体信用生命保険に加入しているはずです。ローンはこの保険で支払が完済するようになっているので考慮しなくても大丈夫です。その他にかかる生活費を保険でまかなえばよいのです。

 

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どんな保険だったらいい?

共働き世帯の場合、働き手が減っても世帯の稼ぎがなくなる訳ではないので保険に入らなくて大丈夫です。

 

保険にかけるお金があるなら資産運用に回したほうがいいです。毎月支払うはずだった保険料をiDeCoやつみたてNISA、ロボアドバイザーなどに回すことをおススメします。以下の記事を参考にしてみて下さい。

 

iDeCoを活用したお得な資産形成術
iDeCoに関するメリットについて説明しました。掛金の所得税・住民税の控除、運用益の非課税、受け取ったお金の退職所得控除もしくは公的年金等控除が受けられます。商品は投資信託、定期預金、保険から選択できます。確実に年金資金を貯めるためにもiDeCoでは低リスク商品での運用をオススメします。
つみたてNISAを活用したお得な資産形成術
つみたてNISAは長期・積立・分散投資を後押しするためにできた制度です。年間40万円まで積立可能で、運用益は20年間非課税です。運用商品は低い手数料、わかりやすい商品、で構成されていますので投資初心者でも気軽に始められます。
ロボアドバイザーを使った長期分散積立投資術
投資初心者にとってロボアドバイザーはiDeCo、つみたてNISAの次に有用な投資ツールです。ロボアドバイザーは忙しい方にもピッタリのツールです。是非とも運用されることをオススメします。世界経済が成長し続ける限り、ほっとけば資産が増えていきます。

 

専業主婦(夫)世帯の場合は保険期間とともに保険金額が減っていく収入保障保険が保険料も安くて合理的です。

 

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まとめ

いかがでしたでしょうか?

 

プロサラのような共働き世帯には生命保険は不要です。ただし、プロサラの場合は生命保険料控除を使いたかったので積立目的も兼ねてドル建の終身保険に入っています。保険を活用した節税については以下の記事を参考にしてみて下さい。

 

生命保険を活用した節税方法
もし、保険料控除枠を使っていない場合は使われることをオススメします。プロサラはプルデンシャル生命のドル建て終身保険に加入していて、毎年控除証明書を会社に提出しています。数少ないサラリーマンの節税手法の一つですので活用されることを強くオススメします。
個人年金保険を活用した節税手法
生命保険料控除と同様に個人年金保険に加入することで毎年控除が受けられ節税できます。多くの掛金を支払う必要はありません。毎月1万円くらい支払っておけば後は毎年保険会社から送られてくる控除証明書を年末調整の時期に会社に提出するだけでOKです。そうすると税金が還付されます。

 

毎月4万円の保険料を支払っています。ある程度の期間積立てて、解約時の返戻金が100%を越えたタイミングで解約しようと考えています。

 

保険に勧められても共働きの場合は加入しないようにしましょう。ちなみに日本は保険の加入率が非常に高いです。保険を売っていたプロサラが言うのもなんですが保険にはできるだけ加入しないほうがいいのです。

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