サラリーマンの節税法

どうもプロサラです。

プロサラは4回転職して現在5社目ですが、現職では住民税を給与天引きしてもらう手続きをせずに自分で税金を納めるようにしました。

なぜか？

クレジットカード払いできる自治体があるからです。ポイントが貯まるからです。ところがプロサラは引越しもしたため、今住んでいる地域ではクレジットカード払いができませんでした。そこで住民税をコンビニで現金で納めたのですが・・・。

自分で1年分の住民税を現金で払ってみるとわかりますが、「こんなに税金払っているの？実にもったいない！！」と必ずなります。数十万円の札束を握れば誰でも感じるはずです。

と、前置きが長くなりましたが、そんな経験をしたためどうやったら税金を少しでも減らすことができるのか調べました。サラリーマンができる節税法について書きます。

iDeCo

確定拠出年金（iDeCo）は節税効果の大きい資産運用です。毎月の掛金は所得税控除、住民税控除になります。また、運用期間中に生じる運用益については非課税です。

さらに、最終的に積立て・運用したお金を受け取る際には退職所得控除および公的年金等控除が適用されるため節税になります。詳しくはiDeCoについて書いたものがあるので参考にして下さい。

（参考）iDeCoを活用したお得な資産形成

もし資産運用を行うのであれば、まずつみたてNISA枠を活用されることをオススメします。年間40万円と限度額はありますが、運用益に対して20年間は課税されません。節税効果は非常に大きいです。

（参考）つみたてNISAを活用したお得な資産形成術

年間に支払った生命保険料のうち、最大所得税から4万円、住民税から2.8万円控除されます。この時、掛け捨てでない、終身保険や養老保険など積立てタイプの保険に加入しておけば掛金は戻ってきますので節税になります。節税できる金額は上記2種類に比べると少ないですがやっておいて損はありません。

（参考）生命保険料を活用した節税法

年間に支払った個人年金保険料のうち、最大で所得税4万円、住民税2.8万円が控除可能です。個人年金保険にも月額保険料1万円の契約でもいいので加入しておけば節税が可能です。

（参考）個人年金保険を活用した節税法

もし地震保険に加入されているなら、地震保険料控除が受けられますので控除証明を会社に提出しましょう。わずかではありますが節税できます。

最後にふるさと納税です。場合によっては非常に高い節税効果が得られます。地方自治体へ寄付することで所得税や住民税の還付や控除が受けられます。多くの自治体で地域の名産品などのお礼をもうら事ができるので、お礼の選び方によっては大幅な節税が可能になります。

いかがでしたでしょうか？

サラリーマンであったとしても節税の方法が全くないという訳ではりません。iDeCo、つみたてNISA、生命保険料控除、個人年金保険料控除、地震保険料控除、ふるさと納税、などを活用することで税金を減らすことが可能です。

地味でありますが、これらを行えば必ず税金は少なくなる、すなわち支出が減ります。資産形成に役立つ上記制度をうまく活用してみてはいかがでしょうか？