アプリで治療が可能に

雑記

どうもプロサラです。

 

2018年10月24日付の日本経済新聞に治療アプリに保険適用、という記事が出ました。これにより、日本でもスマホアプリで治療を行う事が可能になります。

 

米国ではアップルウォッチが医療機器としてFDAの承認を得ていますが、日本でも禁煙治療アプリの承認が取れたようです。今後は、デジタルヘルス市場が大きな市場を作っていくことになりそうです。

 

(参考)日経記事

治療アプリに保険適用
病気の治療を目的にしたスマートフォン(スマホ)アプリの実現が近づいている。国が有効性を認め保険が適用される禁煙アプリが2019年にも第1弾として登場する見込みだ。先行する米国ではアルコール中毒やうつ

 

治療アプリに国内発の保険適用

日経新聞によると、2019年には国が有効性を認めて承認した禁煙アプリが登場するとのことです。具体的には2014年創業のスタートアップ企業、キュア・アップのニコチン依存症治療アプリです。

 

株式会社キュア・アップ
CureAppは、従来の医薬品やハードウェア医療機器では対応しきれなかった病気を治すために医学的エビデンスに基づいたソフトウェア医療機器『治療アプリ』を開発しています。

 

では治療アプリとは何でしょうか?同社のホームページによると治療アプリとは以下の通りです。

 

引用

スマホなどのモバイル機器を通じて得られる日々の治療データを、医学的知見を搭載したアルゴリズムが解析し、個々の患者様にパーソナライズドされたガイダンスを実施します。さらに、医師(指導者)にも患者ごとに適切な指導内容を提示することにより、治療水準の向上を図ります。

 

スマホ上のアプリではありますが、医療機器として国から認められるために臨床試験を行って、標準的な治療と併用した場合の有効性が認められています。

 

これにより、スマートフォン上で治療が実現していく事が可能になります。米国では既にアルコール依存症やうつ病を治療などにも適応が広がっています。

 

成長するデジタル治療市場

日本経済新聞によると、デジタル治療市場は年率24%の成長が見込まれるようです。主な対象疾患として、糖尿病、中枢神経系疾患、循環器系疾患、が挙げられます。

 

同記事によると、欧米の製薬大手はこれらデジタル治療に関わるスタートアップ企業に目をつけ、業務提携や買収する動きが活発化しています。日本企業も遅れてはいますが、事業化を検討する企業も出てきています。

 

プレゼンスが増すデジタルヘルステック

 

今回は治療アプリに関する記事でした。治療に限らず、デジタル端末=スマホや時計などのウェアラブル端末による健康増進や病気予防に関わる市場は今後大きく成長していきそうです。

 

従来は医療というと病気になって病院で薬の投与を受けたり、手術をしたりというイメージでした。しかしながら、今後は病気になる前の予防、診断、さらには治療までをスマホのアプリで個人で行えるようになりそうです。

 

これにより健康寿命が延びるとともに、個人で予防から治療まで管理できる時代がやってきそうです。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか?

 

禁煙治療アプリが日本でも承認されて2019年には市場化される事が現実となりました。治療だけでなく、予防や診断も個人のデジタルデバイスで可能になる世の中が近づいています。

 

これからはデジタルヘルス領域の市場が大きくなる事が見込まれています。これらの企業で働くのも面白いのではないでしょうか?

 

大きな伸びシロがありそうです。

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